気候変動緩和に貢献するグリーンインフラ：炭素吸収機能の評価手法と都市・地域計画への導入
はじめに：気候変動対策におけるグリーンインフラの多角的な役割
近年、気候変動の影響はますます顕著になり、自治体における対策の重要性が高まっています。気候変動への対策は、その影響に適応する「適応策」と、温室効果ガスの排出量を削減する「緩和策」に大別されます。グリーンインフラは、これまで主に都市型水害への対策やヒートアイランド現象の緩和など、適応策としての効果に注目が集まってきました。しかし、樹木や土壌、水辺などの自然の力は、大気中の二酸化炭素（CO2）を吸収・貯留する能力を持っており、気候変動緩和策としても重要な役割を果たすことが認識されています。
本稿では、気候変動緩和策としてのグリーンインフラ、特にその炭素吸収・貯留機能に焦点を当てます。この機能の評価手法や、それを都市・地域計画にどのように統合していくべきかについて概説します。
グリーンインフラの炭素吸収・貯留機能のメカニズム
グリーンインフラを構成する要素の中でも、特に植物（樹木、草本）は光合成を通じて大気中のCO2を取り込み、自身の幹や葉、根に有機物として炭素を固定します。また、土壌は枯れた植物などが分解される過程で炭素を蓄積する重要な役割を担います。水辺の生態系（湿地やマングローブなど）も、特定の条件下で高い炭素吸収・貯留能力を持つことが知られています。
都市や地域における緑地、森林、農地、湿地などのグリーンインフラを適切に維持・管理・拡大することは、これらの自然メカニズムを通じて大気中のCO2濃度上昇を抑制することに寄与します。
炭素吸収機能の評価手法
グリーンインフラが吸収・貯留する炭素量を定量的に評価することは、その緩和効果を政策決定や住民説明の根拠とする上で不可欠です。評価手法にはいくつかの方法があります。
- バイオマス推定に基づく方法: 樹木一本一本や森林全体の樹種、樹齢、サイズなどからバイオマス量（植物の生物量）を推定し、そこに含まれる炭素量を算定する手法です。林業分野などで用いられるインベントリデータや成長曲線、胸高直径と樹高の関係式などが活用されます。IPCC（気候変動に関する政府間パネル）のガイドラインなども国際的な算定基準として参照されます。
- フラックス観測に基づく方法: エディ共分散法などの手法を用いて、特定の緑地や森林と大気の間で実際に交換されるCO2の量をリアルタイムで観測し、吸収量を直接的に測定する方法です。詳細なデータが得られますが、観測地点の設置や維持にコストがかかります。
- リモートセンシングの活用: 衛星データや航空機データを用いて、広範囲の植生分布、植生指数、バイオマス量などを推定し、炭素吸収量を算定する手法です。広域モニタリングに適しており、近年の技術発展によりその精度は向上しています。
- 国内の算定ツール・ガイドライン: 日本国内においても、森林分野や農地分野などで炭素吸収量の算定に関するガイドラインやツールが開発されています。都市域の緑地についても、一定の標準的な算定方法が提示されています。
これらの手法を組み合わせることで、自治体内の森林、農地、都市緑地などが持つ炭素吸収・貯留能力を評価することが可能になります。ただし、土壌炭素の変動は複雑であり、評価の標準化には引き続き研究が必要です。
都市・地域計画への統合：緩和効果を最大化する視点
グリーンインフラの炭素吸収・貯留機能を気候変動緩和策として効果的に活用するためには、都市・地域計画への戦略的な統合が重要です。
- 目標設定: 自治体の温暖化対策実行計画や脱炭素戦略において、グリーンインフラによる炭素吸収量を具体的な目標値として設定することが考えられます。
- ゾーニングと適地選定: GIS等を用いて、炭素吸収能力の高い植生タイプや土壌を持つエリア、あるいは新規に整備することで高い効果が見込めるエリアを特定し、計画的に緑地や森林、農地などを保全・拡大するゾーニングを行います。
- 多機能性を考慮した施策: 単に緑を増やすだけでなく、防災機能、生物多様性保全機能、景観形成機能など、グリーンインフラの持つ多様な機能と組み合わせて施策を実施します。例えば、遊水機能を持つ公園緑地は、防災効果と同時に炭素吸収効果も発揮します。
- 既存インフラとの連携: 道路緑化、公共施設の敷地内緑化、学校林の活用など、既存のインフラや公共空間を活用してグリーンインフラを導入・強化します。
- 民間セクターとの連携: 企業の森づくり活動や、都市部における民間敷地の緑化促進（例: 建築基準の緩和、助成制度）など、民間活力を導入する施策を検討します。
- 長期的な維持管理: 整備されたグリーンインフラが長期にわたり炭素吸収・貯留機能を維持・向上できるよう、適切な維持管理計画と体制を構築します。老齢林の皆伐後の再造林、都市公園の樹木更新計画などが含まれます。
導入における課題と展望
グリーンインフラの炭素吸収・貯留機能を政策に統合する上で、いくつかの課題が存在します。炭素吸収量の正確な評価・モニタリングのコストや技術的な制約、異なる分野（環境、都市計画、農林水産）間の連携の難しさ、そして長期的な取り組みを支えるための財源確保などが挙げられます。
しかし、これらの課題を克服し、グリーンインフラが持つ緩和機能を含む多機能性を都市・地域計画に十全に組み込むことは、持続可能でレジリエントな社会の実現に不可欠です。J-クレジット制度など、炭素吸収量を経済的な価値として評価する仕組みとの連携や、市民参加による緑地の保全・管理を通じた啓発活動など、様々なアプローチが考えられます。
まとめ
気候変動対策としてのグリーンインフラは、適応策だけでなく、緩和策としても非常に有望な手段です。特に、樹木や土壌等による炭素吸収・貯留機能は、脱炭素社会の実現に貢献する重要な要素となります。この機能の適切な評価と、都市・地域計画への戦略的な統合を進めることで、自治体は気候変動対策をさらに深化させることが可能です。今後、評価技術の進展や国内外の先行事例に学びながら、実効性のある政策を推進していくことが期待されます。