グリーンインフラとブルーインフラの連携：都市の水管理・防災対策における新たな視点と効果
はじめに
都市部においては、人口集中と土地利用の変化に加え、気候変動による極端な気象現象の増加に伴い、水災害リスクが高まっています。ゲリラ豪雨や台風による浸水被害、内水氾濫などは、都市機能の麻痺や甚大な経済的損失をもたらす可能性を秘めています。これまでの水管理・防災対策は、堤防や排水路の拡幅といったハードインフラの整備が中心でしたが、その整備には限界があり、環境への負荷も考慮する必要が生じています。
こうした背景から、自然の持つ多様な機能を活用したインフラ整備、すなわちグリーンインフラへの関心が高まっています。さらに、水域や水循環系に着目したブルーインフラの考え方も重要視されており、これらの両者を連携させることで、都市の水管理・防災対策において、より効果的かつ持続可能なアプローチが可能となります。
グリーンインフラとブルーインフラの定義と役割
グリーンインフラは、森林、農地、湿地、河川、公園、街路樹、屋上緑化など、自然が有する多様な機能を活用し、持続可能な社会の構築を目指す考え方、またはそれによって整備された空間や施設を指します。雨水貯留・浸透機能による水害リスク軽減、大気浄化、生物多様性保全、ヒートアイランド緩和、景観向上、レクリエーション空間の提供など、多岐にわたる効果が期待されます。
一方、ブルーインフラは、河川、湖沼、ため池、水路、海岸、港湾などの水域や、それらを結ぶ水循環系に着目し、水の力を活用または制御することで様々な機能を発揮させるインフラの考え方です。治水、利水、舟運といった従来の機能に加え、近年では水辺の生態系保全、親水空間の提供、地下水涵養といった役割も重視されています。
連携による多機能性の向上と主な効果
グリーンインフラとブルーインフラを単独で整備するだけでなく、両者を計画的に連携させることで、それぞれの機能が補完され、相乗効果によって多機能性が飛躍的に向上します。特に都市における水管理・防災対策において、この連携は非常に有効です。
主な効果としては、以下の点が挙げられます。
- 水害リスク軽減効果:
- 雨水流出の抑制：都市内の緑地や透水性舗装、屋上緑化が降雨の一部を貯留・浸透させることで、下水道や河川への急激な流入を抑制します。
- ピークカット・遅延：ため池や調整池、遊水地機能を持つ公園・緑地などが雨水を一時的に貯留し、下流への流出ピークを低減・遅延させます。
- 地下水涵養：浸透機能を持つグリーンインフラ（透水性舗装、浸透トレンチ等）がブルーインフラ（地下水脈）と連携し、地下水量を維持・増加させます。
- 水質改善効果:
- 緑地や湿地が雨水に含まれる汚濁物質を浄化・吸収します。
- 多自然型河川や水路が、自浄作用を高めます。
- 生物多様性・生態系ネットワーク強化:
- 緑地と水辺空間が連続することで、多様な生物の生息・移動空間が創出されます。
- 都市内の分断された生態系をつなぐ廊下（コリドー）としての機能が高まります。
- 景観向上・アメニティ向上:
- 水と緑が一体となった質の高い都市景観を創出します。
- 市民の憩いやレクリエーションの場を提供し、生活の質の向上に貢献します。
- ヒートアイランド緩和:
- 水面の蒸発散作用と緑地の蒸散作用が連携し、都市の気温上昇を抑制します。
連携の具体的な手法と都市への適用
グリーンインフラとブルーインフラの連携は、様々なスケールで実施可能です。具体的な手法としては以下のような例が考えられます。
- 建築物レベル: 屋上緑化と雨水貯留タンクの組み合わせ、建物の雨水を敷地内の浸透施設やビオトープへ誘導。
- 街区・地区レベル: 透水性舗装と地下浸透施設（浸透トレンチ、浸透桝）の連携、雨水調整池を兼ねた親水公園の整備、街路樹と一体化した雨水滞留スペース（バイオスウェル）の設置。
- 都市・流域レベル: 河川沿いの公園や農地を遊水地として活用する多機能化、調整池やため池を治水機能に加えて生態系保全や親水空間として整備、都市内の水路や小河川の多自然化。
これらの手法を効果的に導入するためには、都市計画、土木、公園緑地、下水道など、関連する複数の部署が連携し、計画段階から一体的に検討を進めることが不可欠です。また、地域の自然条件や既存のインフラ状況、土地利用特性を踏まえ、最適な連携手法を選択することが重要です。
計画・導入における留意点
グリーンインフラとブルーインフラの連携を成功させるためには、いくつかの留意点があります。
第一に、計画段階からの関係部署間の緊密な連携体制の構築です。縦割り行政による計画・事業の個別最適化ではなく、流域全体や都市全体を見据えた横断的な視点が必要です。 第二に、住民や地域関係者との合意形成と協力体制の構築です。自然を活用した空間の整備は、維持管理や日常的な利用において地域住民の理解と協力が不可欠となる場合があります。計画段階からの丁寧な説明と意見交換が重要です。 第三に、導入後の適切な維持管理体制の確立です。自然の機能を維持・向上させるためには、定期的な点検や手入れが必要となります。維持管理計画を事前に策定し、必要な人員や予算を確保することが求められます。 第四に、導入効果の評価とモニタリングです。水害リスクの低減効果、水質改善効果、生物多様性の変化などを継続的にモニタリングし、そのデータを評価することで、今後の計画策定や住民説明の根拠とすることができます。
今後の展望
気候変動による水災害リスクの増大が予測される中で、グリーンインフラとブルーインフラの連携による水管理・防災対策は、従来の対策を補完し、都市のレジリエンスを高める上でますます重要になります。この連携は、治水・利水といった従来の機能だけでなく、生態系保全、景観向上、市民のQOL向上といった多面的な効果をもたらし、持続可能な都市づくりに貢献します。
国による政策的な後押しや関連法制度の整備も進められており、地方自治体においては、自らの地域の特性を踏まえ、グリーンインフラとブルーインフラの連携を都市計画や防災計画に積極的に位置づけ、具体的なプロジェクトとして推進していくことが期待されます。その際、効果を定量的に把握するためのモニタリングや評価手法の確立も、今後の重要な課題となるでしょう。